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Tuesday, March 09, 2021


《コラム》新入社員研修のオンライン化



2021年入社の新人研修の実施方法は?

 2020年は多くの企業がコロナの影響を受けましたが、事業だけではなく人材育成についても影響が出ています。

ある民間調査によると、新入社員を迎えた企業の8割方は、オンライン対応が間に合わず集合研修を実施したようです。

一方で、オンラインやe-ラーニングで実施した企業も増加はしていて、部分的にでもオンラインで実施した企業も少なくありません。

 そして2021年4月入社者の研修については、集合型が根強く残るものの、オンラインとリアルを組み合わせて実施する企業も多いようです。

 オンラインのメリットは、コロナ対応だけではありません。

会場設営の手間やコストが減少し、複数拠点に対して研修の同時開催が可能なことなどもあげられます。

また、今年度、多くの大学ではオンラインで講義が行われています。

コロナ後についても、部分的にはオンラインが残ると言われており、今後はこの環境で育ってきたリモートネイティブが社会に出てくることになります。

彼らにとっては、集合型の研修のほうが違和感のあるものになっていく可能性があり、企業側の対応力が問われます。


研修オンライン化のためのポイント

 研修のオンライン化を進めるにあたっては、オンラインに適している部分と適さない部分を明確にし、オンライン化する箇所については、ZOOMなどの機能を使うか、e-ラーニングや動画配信などを使うか、ツールの選択を行いましょう。

 たとえば、意識の醸成や人間関係の構築には集合型が向くと考えられます。

座学の講義についてはオンラインがよさそうですが、チャット機能や投票機能を使うことで、より双方向なコミュニケーションが可能となります。

 また、オンラインの場合は、集合型の場合よりも、伝える内容をより明確にする必要があるとも言われています。

これまでは身振り手振りも含めた空気感で伝えられたことも、言語化が求められます。

集合型研修をオンラインに移すというだけではなく、そもそもの研修の目的、意義を再確認しながら、オンラインに適した研修の再構築をすることが、よりよい育成につながるでしょう。


記事提供:ゆりかご倶楽部





参考URL


国税庁HP新着情報(国税庁トップページ)





■財務省

財務省 各年度別の税制改正の内容

総務省  税制改正(地方税)

ご意見箱 財務省

法令解釈通達 |国税庁

消費税の軽減税率制度について|国税庁
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